仮想通貨は今後どうなる?複数の要因や著名人の意見について

暗号資産

仮想通貨が普及し始めて数年で爆発的に価値が高まり、いち早く投資した人が億り人と呼ばれるくらいに多額の利益を得ました。そして現在も仮想通貨投資で利益を得ている人は大勢います。

仮想通貨は他の投資商品に比べて値動きが激しいため、その分利益も大きくなる可能性があるということです。また今後は仮想通貨を投資商品としてだけでなく、通貨として利用していくという声も各所で挙がっています。

諸々を踏まえて、今後仮想通貨はどうなっていくのでしょうか。仮想通貨に影響を与える複数の要因や、著名人の意見についてご紹介いたします。

仮想通貨の軌跡

仮想通貨の今後を考えるにあたっては、今までの軌跡を知る必要があります。専門家が仮想通貨の今後の予測を立てているのですが、過去の軌跡を知ることで何を根拠にそのような予測が立っているのかということがわかるからです。

未来予測の土台には常に過去と現在があるので、今までの経緯を知ることは未来を知る上でも重要ということです。

まず仮想通貨が普及しだしたのが2013年頃ですが、2013年から2017年にかけては仮想通貨は個人レベルでの取引が主流でした。そして2017年頃から機関投資家が参入し、価格の変動が大きくなりました。これにより仮想通貨で億単位の利益を稼ぎ出した、億り人と呼ばれるような人が増加しました。

今後も機関投資家による仮想通貨の取り扱いは続くと考えられるので、この点だけでも仮想通貨市場は拡大すると考えられます。

仮想通貨決済の普及

仮想通貨は投資商品として扱われており、これについては今後も継続するでしょう。しかしそもそも仮想通貨は通貨なので、投資商品としてだけでなく、決済手段としても利用が可能です。

現状は仮想通貨の値動きがまだ激しいので決済手段としての利用は難しいのですが、値動きが安定してくれば決済手段としての利用も普及していくでしょう。利用が普及すれば決済の利便性が上がり、各仮想通貨を利用できるサービス間で手数料の価格競争が発生し、さらに仮想通貨の手数料も減少していくのが予想されます。

とはいえ、すぐに仮想通貨が使われる未来が始まるかと問われると疑問が残ります。遠い未来では実現可能かもしれませんが、少なくとも数年後の未来ではかなり可能性は低いと言えます。

仮想通貨は値動きが激しいというだけでなく、税金面でも難しい問題があります。国によっては仮想通貨を金銭ではなく資産として扱っているため、ビットコインを売却すれば税金の対象となります。

単に決済で使っただけなのに税金がかかるような状況では使えないので、税金面でも仮想通貨の決済手段の利用を足止めになっています。

各国の規制による仮想通貨の価値の変動について

世界中で仮想通貨を用いた詐欺やマネーロンダリングが発生しているため、各国で仮想通貨に対する規制が行われています。ちなみにマネーロンダリングを直訳すると資金の洗浄で、違法で入手した金銭などを別の形に変えることで出所をわかりにくくする方法です。

従来であれば、たとえば麻薬取引で得たお金を金券にする、犯罪収益で高級車を購入する、架空の会社に送金する、などの方法がありました。この犯罪手法に仮想通貨が使われているということです。

仮想通貨は取引の自由度が高くて国家機関などからの監視が入りにくいため、マネーロンダリングに適した通貨です。当然国としてはマネーロンダリングを見過ごすわけにはいかないので、仮想通貨に規制をかけざるを得ないということになります。

大手金融機関との提携

仮想通貨は国家に依存しない通貨です。その点で従来の通貨とはまったく異なり、金融機関が今後仮想通貨とどのように向き合っていくのかという話題はたびたび浮上します。仮想通貨と金融機関は敵対する面も当然ありますが、現状は積極的に仮想通貨産業に参入する金融機関が増えています。

特にこの流れを後押ししたのはリップルという仮想通貨です。多くの仮想通貨は特定の国の通貨や特定の組織に依存しない、むしろ分断した運用体制を取っています。一方でリップルは積極的に公的機関や金融機関の決済サービスに力を入れています。

日本国内でもみずほ銀行、三井住友銀行、三菱UFJ銀行の3大メガバンクがリップル社と提携しています。ちなみにリップルはリップル社の仮想通貨です。日本以外の国では、JPモルガン、バンク・オブ・アメリカ、バンク・オブ・アメリカ・メリルリンチ、ロイヤルバンク・オブ・スコットランド、バークレイズ、エイチエスビーシーなど英米の大手金融機関がリップル社と提携しています。

ヨーロッパやオセアニアの金融機関もリップル社と提携しているので、今後はますます市場が拡大されるでしょう。ただし、上記でご説明した通り仮想通貨は値動きや規制の観点から通貨としての利用が難しいという面もあるので、仮想通貨の利用を推し進める動きとそれを引き留める要因の両方が存在するのが現状です。

仮想通貨の今後について著名人の意見

はっきり言ってしまえば、仮想通貨が今後どうなるか正確に予測することは不可能です。著名人の間でも意見が分かれています。具体的には、たとえばスティーブ・ウォズニアニック(Appleの共同創業者)は「ビットコインはゴールドや米ドルより優れている」と発言しています。

また仮想通貨で莫大な利益を得たウィンクルボス兄弟は、「この10年〜20年の間に、ビットコインの価格は30〜40倍まで上昇するだろう」と発言しています。

McAfee社の創業者であるジョン・マカフィーは、「2020年までにビットコインは100万ドル(約1億円)に到達するだろう」と発言しています。

一方で、ウォーレン・バフェットは「暗号通貨は基本的に価値がない」「私は仮想通貨を所有していないし、今後も決して保有することはない」と発言しています。

ビル・ゲイツも同様のスタンスで、「ビットコインは非常に愚かな投資であり、もしするなら空売りする」と発言しています。

結局のところ投資界で力を持つ著名人の見解も様々なので、仮想通貨の今後を正確に読むことは不可能です。

まとめ

仮想通貨に影響を与える要因や著名人の意見も様々です。そのため仮想通貨の今後を正確に予測することは不可能です。

そのため、当面は投資商品として見るのが得策でしょう。仮想通貨を長期保有することはリスクも伴うので、値動きの大きさを利用して短期的にトレードがおこなっていくのが、基本と言えそうです。


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