日本国内の取引所で扱っている暗号資産(仮想通貨)の銘柄と注意点を解説

暗号資産

暗号資産に興味はあっても、いざ始めるとなると何を選べばいいのか迷ってしまいます。

そうですよね。できれば銘柄選びで失敗したくないですよね。

それと、取引上の注意点も事前に把握しておきたいです。

では今回は、日本国内の取引所で扱っている暗号資産の銘柄の紹介と、取引に関する注意点について解説していきましょう。

暗号資産(仮想通貨)とは?

暗号資産(仮想通貨)とは、インターネットを通じて電子データのみで取引される通貨のことをいいます。
ビットコイン以外の暗号資産(仮想通貨)の総称を「アルトコイン」といい、
現在、約1,500種類以上があるとされています。

暗号資産(仮想通貨)は不安定がゆえにビックチャンスの可能性もある

暗号資産は、まだ新しい技術であり、その動向はまだ不安定であるため、
今後どのようになっていくかを予想することは困難です。

しかし「不安定である」ということは、逆にビックチャンスとなる可能性があるとも言えます。
実際、ユーザーの中には今後の拡大に期待するという人が少なくありません。

日本国内で購入できる暗号資産(仮想通貨)の銘柄

ここからは、暗号資産の5つの銘柄についてご紹介します。

Bitcoin(ビットコイン)

ビットコインは、世界初の暗号資産で知名度が高いです。
中央に位置する銀行(日本でいう日本銀行)のような管理部がないため、
管理されずに直接取引できるという特徴があります。

また発行枚数が上限約2,100万枚と決められているため、
ハイパーインフレの発生を抑えることができます。

ビットコインで使われているブロックチェーンは、だれでもすべてのデータを見ることができるので
クリアな取引ができ、情報を分散して管理できるので、ハッキングに強いというメリットもあります。

イーサリアム(Ethereum)

イーサリアムは「ETH」と表記され、国内・国外の多くの取引所で目にする、
時価総額がビットコインに次いで2位の暗号資産です。

イーサリアムの特徴として、「スマートコントラクト」という機能があります。
ブロックチェーンの中に基本取引情報を保有するだけでなく、
多岐にわたるアプリケーションプログラムを記録・実行できる機能のことをいいます。
この機能は企業間の重要な取引(契約、サービスの売買など)に応用できるため、
今後幅広く活用できることが期待されています。

またイーサリアムは、発行上限が定められていないことも特徴のひとつで、
理論上はどこまでも新規発行をすることができます。

さらなる特徴として、イーサリアムは「ERC20」という独自の通貨を発行しており、
これを利用して資金調達ができる点も評価されています。

XRP(リップル)

リップルは、リップル社(アメリカが本拠地)が開発した暗号資産で、
国際送金、その中でも特に銀行間送金に力を入れています。

ビットコインとは異なり、リップル社が管理主体となってデータの処理・管理が行われています。
またブロックチェーンとは異なる「コンセンサス・アルゴリズム」が採用されており、
承認者の多数決によって取引データが処理されています。

QTUM(クアンタム)

クアンタムは、ビットコインの安定したシステムとイーサリアムのスマートコントラクト機能という、
両者の長所を併せ持った暗号資産です。

クアンタムの公式ウォレットはライトウォレットで提供されるので、
自身にとって必要なデータのみをダウンロードできます。
サーバー容量の削減効果もあります。

さらに評価を高めているのは、GoogleやAmazonとパートナーシップを締結していることであり、
世界的に有名な企業からも注目されていることがわかります。

FCT(ファクトム)

ビットコインなどの仮想通貨は「誰から誰へ、いくら送金した」という取引情報が記録されますが、
ファクトムが扱うのは個人情報などのドキュメントです。

健康保険証や生命保険証書、金融機関からの借入記録や土地や建物の登記簿まで、
これらの個人情報を記載したドキュメントをブロックチェーンに書き込み管理できるのがファクトムです。

それぞれ重要な個人情報ですが、ブロックチェーン上で管理することで改ざんや漏洩のリスクを限りなく低くすることができ、必要なときにはすぐに情報を取り出すことができます。

長期投資に向いている暗号資産(仮想通貨)

暗号資産を長期投資すると「手数料が少ない」「小額から始められる」といったメリットがあります。
長期投資に向いている暗号資産を3つご紹介します。

Ethereum(イーサリアム)

アルトコインの代表ともいえるのがイーサリアムで、ほかの多くの暗号資産のベースにもなっています。
ビットコインキャッシュと同様に、契約を自動で行える「スマートコントラクト」機能が実装されているという
特徴があります。
イーサリアムを利用した技術やサービスも増えており、企業からの注目度も高まりつつあります。

BCH(ビットコインキャッシュ)

ビットコインキャッシュは時価総額の高い銘柄のひとつで、
ビットコインのアップグレードバージョンとして生まれた暗号資産です。
ビットコインと同様に発行上限枚数は、2,100万枚となっております。

ビットコインと比べ、ブロック量が多く決済スピードが速いという特長があります。また、決済スピードの速度が向上した影響で、
取引手数料がほかの暗号資産と比較すると安価である点もメリットです。
それに加え、契約を自動で行える「スマートコントラクト」機能を有しています。

  • 決済が速い
  • 取引手数料が安価
  • スマートコントラクト機能を有している

と3つのメリットを持つビットコインキャッシュは、さらに注目を集めると予想されています。

XEM(ネム)

ネムは日本人に人気のプラットフォーム型の暗号資産です。
ユーザーのネムの枚数や保有期間に応じて報酬がもらえる「ハーベスト」というシステムを採用しており、
報酬を得るために多くのネムを保有しているユーザーもいます。
XEMも発行上限が89億9,999万9,999枚と設定されております。

また、飲食店での決済など利用できる場所が増えているので
今後も利用できるシーンが増えることが期待されます。

暗号資産(仮想通貨)の取引上の4つの注意点

暗号資産の売買において注意していただきたい点が3つあります。

売却時には税金がかかる

暗号資産を売買し、利益が出た場合は、20%の税金が課せられます。
また、暗号資産によって所得を得た場合は、確定申告が必要になる場合があります。
多額の利益を上げた場合、所得税は累進課税のため最大45%まで税率が上がり、
10%の住民税と合わせると最大55%になることもあり、注意が必要です。

レバレッジ取引には知識が必要

暗号資産で短期間に効率よく利益を出したい方は、レバレッジ取引に興味があるでしょう。
たしかに、元になる資金の何倍もの取引が可能になるため大きな利益を上げられる可能性があります。

しかしその反面、大きな損失を出してしまう可能性もあります。
レバレッジ取引を始める際はしっかりと必要な知識を得てから開始するようにしましょう。

悪質業者や詐欺に引っかからないようにする

暗号資産が流行りだすと悪質業者や詐欺まがいな行為をする人が出てきます。

詐欺行為の例としては、
「暗号資産を買いませんか?」と儲け話を持ちかけて金銭をだまし取る、
「儲かる方法を教えますよ」と言って無意味な情報を高額で売る、
といった行為があります。
勧誘があった場合は、金融庁の登録を受けているか、などしっかりと確認しましょう。

ハッキングリスクを理解して対策する

暗号資産を始めたいと考えている方にとって不安な材料といえば、「暗号資産の不正流出」があります。
暗号資産はブロックチェーンという技術を用い、情報を分散して管理しています。
そのため、ハッキングに強いとされております。
実際にブロックチェーン自体がハッキングされたことはありません。

それでも取引所から暗号資産が盗まれる可能性があるのです。
過去の事件を検証した結果、取引所のセキュリティ体制に問題があることが指摘されました。

「ハードウェアウォレット」を購入したり、「コールドウォレット」で保管している取引所を選んだりするなど、
ユーザー側が対策を講じておけば、リスクを減らすことは可能です。
また、パスワードの管理に十分注意するなど可能な限りの防衛策を施して利用することが望ましいです。

まとめ

暗号資産はリスクを伴うものですが、できる限りの対策を講じて必要な知識を身につけることで
リスクを減らすことは可能です。

先行きが不透明なときは取引に慎重になりますが、
「不安定さをチャンスととらえる」こともひとつの考え方です。

ただし、暗号資産の取引は十分に納得したうえで行うことが大切です。


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